広告を作る段階でよく言われます。

「できるだけ条件を書かないほうが広く受けられるから、委細面談にしといて」と。

これ、大きな間違いです。

暮らしのニュースの広告にもあります。枠いっぱいに「委細面談」とだけ書かれてある。

一応アドバイスはするんです、それでは応募のしようがないですよ、と。

そういう広告は、そのアドバイスは残念ながらあまり聞き入れられず、広告主様の意見を押し通して掲載されています。

応募する方の立場にたって考えると、やはり、どんな場所で、どんな仕事を、どんな人たちと、どんな労働条件でなどなど気になることは山盛りなんです。

訳の分からない求人広告だけどとりあえず問い合わせてみよう、なんて考える人はまずいないんです。

ですので、条件は細かく書いたほうが応募は多いと言われています。

いや、うちの広告は細かく条件を書いているのに、まったく応募がないよ、というところは、同業の、あるいは、同業でなくて他業種の企業との比較検討のなかで、選ばれていない可能性があります。

情報をできるだけ公開しているのに、応募がないところは、見直すことがふたつあります。

条件そのものを見直してみる。給料だけではありません、そのほかにいろんな条件がありますので、手当てや休日、福利厚生、採用部署、仕事の内容などをできるだけ応募しやすいように変えてみるということがひとつ。

二つ目は、条件は何も変えないけれど、表現方法を変える、ということです。

キャッチコピーや書き方、写真を入れたりイラストを入れてみたり、もっと魅力的に見えるように変えてみる。

イメージ戦略は大切です。人材を採用したいのであれば、さまざまなことを変えなければなりません。

総社暮らしのニュースは連合広告タイプの新聞折込チラシです。求人広告の方法はそれだけではありません。多情報の今の時代、新時代のメディアもたくさんできました。

特に最近ではインターネットで求人、求職することが多くなりました。

皆さん、自社のホームページに求人のページはありますか。

せっかく暮らしのニュースに求人広告を出しても、求職者があなたの会社のホームページを探してたどりついたとき、何も情報がなかったら、魅力を伝えることができません。

ある調査によると、求職者の8割以上が興味を持った会社のホームページを訪れます。自社ホームページには魅力をきちんと伝えられるような仕組みをつくりましょう。

またインターネットにも求人専門のサイトがたくさんあり、それを使って仕事を探す人もいますので、紙媒体+インターネット求人サイトも検討してもよいかもしれません。

しかしながら、有料のものが多く、無料でできる範囲には効果にかぎりがあります。

費用と効果を考えてだすべきだと思います。

また、公的機関としてハローワークがありますので、そちらにも提出しておくとよいと思います。